本学会について

第一条（名称）
本会を「日本佛教学会」と称する。

第二条（目的）
本学会は、仏教の学術的研究およびその発表を通して現代社会に貢献することを目的とする。

第三条（構成）
本学会は、左記の団体を加盟校として構成する。
　一、仏教研究を主目的とする大学および短期大学
　二、本学会の趣旨に賛同する大学、短期大学およびそれに準ずる研究教育機関

第四条（個人会員）
本学会は、左記の者をもって各加盟校所属の個人会員と称する。
　一、加盟校に所属する教職員、在学生および卒業生のうち入会を希望する者で、加盟校の理事が推薦し、理事会が認めた者
　二、本会の趣旨に賛同し入会を希望する者で、加盟校の理事が推薦し、理事会が認めた者

第五条（事業）
本学会は、その目的を達成するため、次の事業を行う。
　一、学術大会の開催
　二、『日本佛教学会年報』の刊行
　三、その他、必要な事業

第六条（経費）
本学会の維持は、加盟校の負担金、個人会員の会費および寄付金等による。
　なお、個人会費は年額二、五〇〇円とする。

第七条（事務所）
本学会は、東部および西部に事務所を置く。
　東部事務所は東京都内（駒澤・大正・立正の三大学）の一校に置き、東部地域の会務を処理する。
　西部事務所は京都市内（大谷・花園・佛教・龍谷の四大学）の一校に置き、西部地域の会務を処理する。

第八条（役員）
本学会は、次の役員を置く。
　一、代表理事
　二、常務理事
　三、理事
　四、監事

第九条（理事）
理事は、本学会の加盟校から各一名を選出する。但し、駒澤・大正・立正・愛知学院・大谷・高野山・花園・佛教・龍谷の各大学の理事は二名とする。
　二、常務理事は、理事のうち第七条に定める事務所を担当する加盟校から各一名を選出する。
　三、代表理事は、常務理事の中から東部一名、西部一名を選出する。なお、代表理事の任期は二年とする。

第十条（理事会）
理事会は、学術大会の開催、年報の刊行、会則の変更など必要な事項について審議する。
　二、常務理事会は、代表理事が必要と認めた事項について協議する。
　三、代表理事は、本学会を代表し、その会務を処理する。
　四、理事会の議決は、理事総数の過半数が出席し、その三分の二以上の同意を必要とする。
　五、理事会および常務理事会は、代表理事が招集する。

第十一条（監事）
監事は、加盟校のうちから東部一名、西部一名を選出する。
　二、監事は、本学会の会計を監査する。

第十二条（年度）
本学会の事業年度は四月一日に始まり、三月末日をもって終わる。
　但し、会計年度については、九月一日に始まり、翌年八月末日に終わることとする。

第十三条（会計報告）
本学会の会計は年報で報告する。
附則　この会則は、平成一四年九月二八日から施行する。

申合事項
　一、本学会の維持経費のうち、加盟校の負担金の比率は別にこれを定める。
　二、学術大会は、毎年秋季に開催する。その開催地は東部、西部交互とする。
　三、学術大会の研究発表および聴講は会員に限る。但し、加盟校の紹介ある者は聴講することができる。
　四、年報編集、会計事務等は西部事務所が担当する。
　五、代表理事は必要に応じて、東部、西部各別に理事会を開催することができる。

昭和　三年一二月　九日　制　　定
昭和　四年一一月二三日　一部改正
昭和二四年一一月　六日
昭和二五年一〇月二八日
昭和二七年一一月　七日
昭和二九年一〇月　七日
昭和三〇年一〇月二〇日
昭和三二年一一月　九日
昭和三六年　七月　八日
昭和三九年一一月　一日
昭和四〇年　五月二五日
昭和四五年　七月一一日
昭和四七年一二月　二日
昭和四九年一一月二三日
昭和五一年一〇月一六日
昭和五三年一〇月二一日
昭和五五年　七月一八日
昭和六三年　七月二五日
平成　四年一〇月一六日
平成　六年　五月二一日
平成一四年　九月二八日　全面改正